特定技能制度の開始により、外国人ドライバーの採用が制度として可能となり、採用の選択肢は広がりを見せています。
一方で現場では、「日本人か外国人か」といった属性の違いに議論が集中しがちですが、それだけで最適な雇用を導き出せるわけではありません。
実際には、企業ごとの状況によって、選ぶべき採用手段は異なります。
重要なのは、採用から就業までの流れ、すなわち採用フローを正しく理解したうえで判断することです。
今回は、日本人（または永住権を持った外国人）ドライバーの直接雇用・派遣、そして外国人ドライバー（特定技能）について、それぞれの採用フローを整理し、今の自社にとってどの採用手段が適しているのかを見極めるための視点を提供します。
・最も想像しやすいフローで取り組みやすい
・言語・慣習・交通ルールへの適応が不要で教育コストが比較的低い
・派遣と比べて中長期の人件費は抑えやすい
・安定した応募の獲得が困難なため、計画が立てづらい
・そもそも採用できないケースもある
・採用競争が激しく、条件面の引き上げが必要になりがち
・ミスマッチ時の立ち回りが難しい
直接雇用の日本人の採用はこれまで最も取られてきた手法のため、想像しやすいかと思います。しかし、人口減少や働き方の多様化を背景にこの手法では十分な採用がしづらくなっているのが現状です。
教育面でのメリットはありますが、面接設定までのハードルが高いことと、採用の決め手となる判断基準が難しいことが懸念点として考えられます。
・繁忙期や欠員補充など、短期間の調整がしやすい
・採用・労務管理の負担が軽い
・ミスマッチ時の入れ替えが比較的容易
・派遣期間が長期化するとコストが高くなる
・ノウハウや人材が社内に蓄積されにくい
・定着を前提とした人員計画には向かない
派遣は、直接雇用ではないため、企業側も候補者側も、ある程度割り切って働くことができます。採用ハードルが高くないため、欠員補充や季節限定の採用が行い易いのが直接雇用との違いです。
※応募・面接・内定と教育・試験は状況により前後することがあります。
※国内在住外国人は別の採用フローになります。
・若く就労意欲の高い人材を計画的に確保できる
・採用計画を立てやすく、人員不足対策になる
・中長期的な定着が期待できる（海外現地から採用する場合）
・会社のカラーにあった人材育成ができる（海外現地から採用する場合）
・採用から戦力化までに時間がかかる
・在留資格や支援制度への理解が必要
・初期の教育・フォロー体制が不可欠
近年、新たに選択肢となった特定技能の外国人採用は、これまでの採用フローに比べ、時間と労力のかかる手法です。ただ、応募数が日本人に比べ圧倒的に多く、一定数人を採用する場合や、段階的に人数を確保していく際には、非常に有効な手段になりえます。
※なぜ海外現地から採用する場合は中長期的な定着が期待できるのかはこちらで詳しく解説しています。
ここで、それぞれの採用フローについて整理してみます。
ドライバー採用において重要なのは、「どの手法が優れているか」ではなく、「どの手法が自社の状況に合っているか」です。
→ 日本人ドライバーの直接雇用
既存人員で十分に業務が回っており、欠員の恐れもない場合は、急いで採用手法を変える必要はないかもしれません。ただし、先にも述べたように、日本人の採用は今後さらに困難となります。数年後には現状維持すら難しくなってくることが予想されるため、他の手法も併せて検討しておくのが無難です。
→ 日本人ドライバーの派遣
急な退職や繁忙期など、「今すぐ即戦力の人が必要」という場面では、派遣が最も有効です。直接雇用の場合は、双方慎重になる側面があるため、即時採用できないケースが多くなります。また、外国人採用は戦力化まで時間を要するため、このように現状の業務に大きな支障がでているケースでは適応が困難です。
→ 外国人ドライバー（特定技能）の採用
慢性的な人手不足に対しては、特定技能ドライバーを計画的に育成・確保することが、将来的な安定につながります。特定技能での採用は、考え方としては、新卒採用に近く、一定の人数を確保できるため、中長期的な採用に向いています。
ただ、計画的な採用ができる一方で実務開始（乗務開始）までに一定の時間を要するのも事実です。「人がいなくなってから」動くのではなく、半年先、一年先を見据えて早期に準備を開始することが、採用成功の最大のポイントとなります。
「外国人採用に興味はあるが、何から手をつければいいかわからない」「長期的に活躍してくれるドライバーを確保したい」などとお考えの採用担当者様は、ぜひ下記よりお気軽にお問い合わせください。
深刻な人手不足が続く今、「日本人か、外国人か」という属性のみで判断することは、採用の選択肢を自ら狭め、「そもそも採用できない」という経営リスクを招く恐れがあります。
自社が今、どのような課題を抱えているのかを整理し、その状況に合った採用フローを選択することが、非常に重要です。
本記事が、自社にとって最適な採用手段を検討する一助となれば幸いです。
